採用しても人が定着しない中小企業が、求人の前に確認すべき2つのこと

佐藤孝一

2026年6月5日

「求人を出しても、なかなか応募が来ない」「ようやく採用しても、若手がすぐ辞めてしまう」「教える時間をかけたのに、また退職されてしまった」

このような悩みを抱えている中小企業は多いと思います。

人が辞めるたびに、求人、面接、採用、教育、引き継ぎが必要になります。その負担は、現場で働く人や管理職にもかかります。

だからこそ、人材定着は単なる人事の問題ではなく、会社の安定経営に関わる大切な課題でであると考えます。

働く人が辞めたとき、「本人に合わなかった」「採用の見極めが甘かった」「最近の若手は長続きしない」と考えてしまうことがあります。

もちろん、本人との相性や採用時の見極めが関係する場合もあります。

しかし、退職が繰り返されている場合は、それだけで片づけない方がよいかもしれません。今いる人が働き続けにくい職場のままでは、新しく採用しても、また同じように人が辞めてしまう可能性があるからです。

採用に力を入れる前に確認したいことがあります。

それは、今の職場が「安心して働き続けられる状態」になっているか。そして、働く人が「仕事に前向きに関われる状態」になっているかです。

人が定着しやすい職場をつくるためには、2つの視点が必要です。

1つ目は、

労務リスクです。長時間労働、休みづらさ、相談しにくい雰囲気、役割やルールの曖昧さ、評価への不満、ハラスメント不安などがあると、働く人は安心して働き続けにくくなります。

小さな不満に見えても、それが積み重なると「この会社で長く働き続けて大丈夫だろうか」という不安につながります。

2つ目は、

前向きさです。働く人が会社に残るためには、不満が少ないだけでは十分ではありません。

「仕事に意味を感じられる」「少しずつ成長している実感がある」「頑張りを見てもらえている」「この会社で働くことに納得感がある」

このような前向きさがあるかどうかも、人材定着には大きく関係します。

つまり、人の定着には、安心して働ける土台と、仕事に前向きに関われる状態の両方が必要です。

人材定着のための施策には、1on1面談、メンター制度、評価制度の見直し、研修制度、労働時間の改善、相談しやすい職場づくりなど、さまざまなものがあります。

どれも大切な取り組みですが、すべてを一度に行う必要はありません。また、自社の課題と合っていない施策を行っても、十分な効果が出ないことがあります。

たとえば、働く人が辞める原因が評価や役割の曖昧さにあるのに、交流イベントだけを増やしても根本的な解決にはなりにくいでしょう。

反対に、職場に不安や相談しにくさがある状態で、成長研修だけを行っても、働く人は前向きに受け止めにくいかもしれません。

人材定着で大切なのは、費用を多くかけることではありません。まず、自社にとって今いちばん確認すべき課題がどこにあるのかを知ることです。

働く人の退職が続くと、「本音が分からない」「何から改善すればよいのか分からない」「また辞められたら現場が回らない」と感じることもあると思います。

しかし、それは社長が悪いという話ではありません。職場の課題が見えにくくなっているだけの場合もあります。

孝（こう）社労士事務所では、人の定着支援の入口として、無料診断を行っています。

無料診断では、職場に潜む労務上の不安を確認する「労務リスク診断」と、社員が仕事に前向きに関われる状態かを確認する「前向きさ診断」を通じて、現在の職場状態を整理します。

採用しても人が定着しない場合、原因は採用力だけではないかもしれません。

職場に労務リスクが残っていないか。社員が仕事に前向きに関われる状態になっているか。

この2つを確認することで、自社に必要な改善の優先順位が見えやすくなります。

採用費や定着施策にお金をかける前に、まずは職場の状態を見える化すること。それが、人が辞めにくい会社づくりの第一歩です。